早坂　功　高橋　幸輝　谷藤　允彦　青砥　澄夫　池原　義明　曽根　好徳

01.理事長就任のご挨拶

この度、過日の定時総会において、奥山紘一前理事長の後任として、東北地質調査業協会の理事長という大任をお引き受けすることになりました。理事として僅か2年しか経っておりませんので、運営には大変不安を感じますが、幸い、橋本副理事長が留任なされ、奥山前理事長も理事としてお残りになられており、さらには経験豊かな理事および監事の方々がおられるので、相談しながら協会を盛り上げていきたいと存じます。勿論、会員皆様の絶大なるご支援がなければ協会運営は難しいものと思われますので、何卒皆々様のご協力をお願いいたします。

現在、東北地質調査業協会が抱えている大きな課題としては次の二つが挙げられます。

先ず第一の課題は、「会員数減少の歯止めをどうするのか」という事であります。会員数は、ピーク時には102社にもなりましたが、私が理事になった2年前は86社、昨年度は75社、そして今年度は64社と、2年続けて11社づつ退会しており、このままでは、来年度には50社にまで減少しかねません。早急に、会員退会への対策を立てる必要があります。「会員としてのメリット」は、協会で行っている様々な「会員へのサービス提供」を受けることだと思われますが、改めて「メリット」、「サービス提供」とは何なのかを原点に戻って検討するとともに、会員皆様への十分なる情報提供を行っていきたいと存じます。

会員数が少なくなることは協会の収入減にもつながり、協会運営が大変難しくなってきます。会員数減少による収入減への対処と致しまして、昨年度の臨時総会において「運営改革案」を提案し、事務局の再編（他協会との統合）、理事定数の削減、及び臨時総会の当面中止が可決され、逐次実行されて費用削減が図られております。

次に、「事業量の減少をどうするのか」がさらに重要な課題として挙げられます。地質調査業の事業量は、平成18年度が9年ぶりに前年度より増加したものの、低水準であることには変わりなく、ピーク時の50％程度となっております。これは、公共事業が半減したことが最大の要因でありますが、今後も以前のような事業量になることは難しいものと思われます。

公共事業縮減は国策でもあり如何ともし難いところであり、土木構造物建設を主にした従来と同じ内容の公共事業だけを事業対象とし続ければ、事業量は少ないままであり、協会は勿論のこと、地質調査業業界全体が衰退してしまいます。

全地連では、地質調査業の新分野への展開を図るための検討が以前からなされており、「メインテナンス」、「環境領域」等への市場参加の方策について重点的な取り組みが行われております。東北地方においても環境分野への取り組みがなされておりますが、関東地方などとは異なって、大都市や工業地帯が少ないために事業量はあまり多くはないのが現状かと思われます。全地連が取り組んでおります様々な事業展開を、如何にして東北に適合させていくのか、または、東北独自、東北発の新分野・新事業への展開ができないのかを、協会は会員の皆様と一緒になって検討していきたいと思います。

東北地方は豊かな自然に恵まれておりますが、一方では、地震、津波、火山、地すべりなどの自然災害も多い地方であります。「美しい東北」を後世に残すとともに、安全・安心への「防災」を施すためにも、私達『地質調査業』は極めて大事な役目を担っております。会員各社がこのことに誇りを持って取り組むことが一番大事なことでありますが、協会としては、国民・市民に如何にして知って頂くのかが責務となります。さらに、「若い人」がこれからこの東北で活躍できるように、「技術の伝承」を行うことも急がれております。

このように、多くの課題を抱えておりますが、『明るく活力のある元気な協会・会員』をモットーとして、これからの2年間を頑張りたいと思います。

昭和20年　宮城県塩釜市生まれ

昭和44年　東北大学理学部地学科卒業

昭和44年　（株）テクノ長谷入社

平成13年　（株）テクノ長谷代表取締役

平成17年　東北地質調査業協会理事

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理事就任のご挨拶

この度、伝統ある東北地質調査業協会の岩手県代表理事就任にあたり、一言ご挨拶を申し上げます。

東北地方は、平成の大合併も一段落し、新しい時代を迎えようとしていますが、経済は、一部を除いてまことに厳しい状況が続いております。

すでに来年度の国家予算は、構造改革・経済財政再建路線を踏襲し、公共事業費を削減することを打ち出しておりますが、東北地方の各自治体の多くが追随せざるを得ないことは間違いありません。これは、ひいては、建設関連予算の削減、さらには地質調査に関する業務の減少につながると考えられます。

近頃では、景気は回復傾向との報道が盛んですが、中央の大都市に対し、地方は未だに疲弊の極みにあり、わが業界の多くの会社は、企業努力をし尽くしたうえで体力勝負を続けているのが現状です。

さらに、入札・契約制度の改革と相俟って、地質調査業務がコンサルタント業務や測量業務の中に取込まれる傾向が顕著で、業務量の減少に拍車をかけていると感じられます。

わが地質調査業は、建設事業の最上流に位置するものと自負しておりますが、その技量と力を発揮できる機会は大変少ない状態が続いております。地質調査の技術の研鑽・向上は、現場業務があってこそのものですが、意欲だけが空回りする状態が続いていることはなんとも残念であります。

一方で、時代は本格的な少子化に至り、次世代への技術の継承もままならない状況でもあります。

これらを考えると、わが地質調査業界の将来は極めて厳しいものになると言えます。このような状況の中で、我々がなすべき課題として、次の諸点が挙げられると考えます。

• 地質調査業界の特殊性、独自性を外部へアピールする
• 会員会社の経営基盤を強化する
• 会員会社の相互理解と技術力を高める、

前途は厳しいものとしか見えませんが、東北地方の地質調査業界の発展を目指して、上記の目標を実践すべく、会員皆様のご理解、ご協力、ご支援を得て、微力ながらも努力をしていく所存であります。

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理事就任にあたって東北地質調査業協会への期待

全地連は、地方ごとの協会が基礎組織となって全国の連合会を結成したものである。県単位の協会は後から作られ、全地連や東北地質調査業協会とは組織的な繋がりを全く持っていない。この不自然な組織関係は、地質調査業の成り立ちの歴史と深く関わっているように思われる。

地質調査が「業」として成り立つようになったのは、戦後昭和20年代後半以降である。主な発注元が建設省・農林省・国鉄・電力など、官公庁が主体であり、それぞれの本庁・本社及び地方中心都市に設置されていた地方局・支社であった。

このため、当初の地質調査業者は、地方ごとに地質調査業協会を結成して、全地連を組織したものと思われる。

昭和40年代に入ると、地方公共団体だけでなく、民間からも地質調査が発注されるようになり、1つの県内を地盤とする多くの小さな地質調査業者が誕生することになった。このような経過を経て県ごとの協会が誕生し、おかしな二重構造組織になってしまった。

東北地質調査業協会の中には、営業的利害の対立する3つのグループが含まれる。第一は、全国的に営業展開する比較的規模の大きい業者（中央業者）、第二は東北地方を中心に数県に展開する地方業者、第三は主として一県内で営業する地域業者である。

公共事業の継続的な縮減、入札制度改革、中央と地方の格差拡大、地域消滅の危機とさえ囁かれる中にあって、多くの会員の経営の困難は深まっている。

協会は、業界の社会的地位の向上、会員の経営条件改善のために、大きな役割を果たすことを求められているが、現状は会員の減少・財政困難なども原因となって、期待に十分応えられているようには見えない。

東北地質調査業協会にはいま2つの問題への対応が求められているのではないか。

1. 国土交通省など発注機関だけに向いている活動を地域住民重視に切り替えること。このことにより、会員内の利害対立からまとまった活動が困難な現状を打開して、地質調査の重要性の社会的理解、社会的な認知度と評価の向上、事業分野の拡大など、全会員共通の利益のために活動を展開することが可能になる。
2. 地質調査業界全体の利益を代表する組織になるためには、組織率を高めなければならない。実質30％程度の加入率では業界代表としての社会的な評価は得られない。県単位の協会との組織関係を正常な形に作り変え、共同して共通の利益のために活動を展開できるようにしなければならない。

地質調査業は、自然災害から生命財産を守る、環境汚染対策を進める、建設事業のトータルコスト削減を図る、などの事業で要の役割を担っている。

重要な役割にふさわしい社会貢献が出来て、正当な評価が得られることが、全会員の共通の最大の利益である。大変困難な条件が山積するなかで、活動を改善強化することは至難の業であるが、諦めれば衰退の道しかないことを、しっかり腹の底に据えて可能な努力をしなければならないと考える次第である。

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理事・総務委員長就任ごあいさつ

この度、前総務委員長応用地質（株）東北支社長岩崎恒明氏の東京本社へのご栄転に伴い、その後任として総務委員長という大任を努めさせて頂くことになりました。

昨年８月発行の大地45号では、広報委員長に就任ということでご挨拶させて頂きましたが、今回は総務委員長就任ということでご挨拶をさせて頂くことになりました。そのため、私の自己紹介は省略させて頂きます。

広報委員長在任中は、国交省との意見交換会、広報誌「大地」の発行などで協会員の皆様方、そして広報委員会の委員各位には大変お世話になりました。この場をお借りしてお礼を申し上げます。広報委員長としての在任はわずか一年間で、不慣れなままで、たいした仕事も出来ずに退任ということで申し訳ないという思いもありますが、これからは総務委員長としての大任をります。広報委員会の委員の皆様方におかれましては、曽根新委員長のもと、一致団結して充実した広報活動を行っていって頂きたいと期待を込めてお願い申し上げる次第です。

昨年度から今年度にかけては協会内部において様々なことがありました。その主な出来事を列挙致しますと、まず、長年に亘って東北協会の理事長として尽力されてこられた（株）新東京ジオシステム社長奥山紘一氏の理事長退任と（株）テクノ長谷社長早坂功氏の新理事長就任、関連協会である斜面防災対策技術協会東北支部および全国さく井協会東北支部との事務局統合に伴う事務局移転、事務局長として多年に亘って協会のためにご貢献された松渕稔美事務局長の退任と西山努氏の新事務局長就任、東北協会の活動の中核を担う技術委員長（株）ダイヤコンサルタント東北支社長五十嵐勝氏のご栄転による退任、そして総務委員長岩崎恒明氏のご栄転による退任、等であります。

これらの変化に伴い、東北地質協会としては早坂新理事長のもと、新しい役員体制および事務局体制で東北地質協会の事業の運営にあたって行くわけですが、早坂理事長は、東北地質協会のモットーとして『協会員としてのメリットがわかるよう提示し活動する』『明るく元気な協会・会員』をあげておられます。総務委員会としても、このモットーのもと、会員の皆様に満足のいくサービスを提供出来るよう努力していきたいと思っています。

今、建設産業はかつて経験したことのない大転換期を迎えている、と言われています。建設投資は平成4年度のピーク時と比較して現在6割の水準まで減少し、特に公共投資は半減という急激な減少となっています。最近では民間投資、建設投資の増加により全体としては若干増加しており、特に関東・中部・近畿地方の三大都市圏では回復傾向にあるといわれていますが、民間の活力が低く経済が停滞しており公共事業頼みとなっている東北地方においては民間投資、建設投資は低迷し、当業界は依然として極めて厳しい状況にあります。

また、建設産業は「脱談合」の大きなうねりの中で、法令遵守徹底の動きが広がりつつあります。談合は違法行為であり、その廃絶は強い社会的要請であるという自覚「意識改革」が求められています。さらに、大きく変化する社会環境の中で、企業は技術力・経営力を向上させて最適な企業形態を選択していかねばならないという「構造改革」が求められています。

このように、建設産業を取り巻く環境は極めて厳しく、特に公共事業への依存度が高い東北地方はとりわけ厳しい状況下にあります。このため、東北地質業協会の会員数は年々減少を続け、昨年1年間では11社の減少（64社）、過去5年間では35社の減少となっています。このような減少は、協会に所属していることにメリットが感じられないということに原因があると思います。東北地質業協会は、上記したような、「意識改革」による法令遵守、技術力・経営力向上のための「構造改革」に向けて、会員の皆様に貢献出来るものでなければならないと思います。会員の皆様が協会に所属していることで恩恵を受けられるような協会運営のために、早坂理事長のもと、総務委員会としても会員の皆様方に満足して頂けるような情報の提供・サービスの提供を行って行きたいと考えています。

会員各位のご支援・ご協力をお願い致しまして、総務委員長就任のご挨拶とさせて頂きます。

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理事・技術委員長就任にあたって

はじめに

このたび5月の定期総会において、ダイヤコンサルタント（株）前東北支社長五十嵐勝氏の後任として理事・技術委員長に選任されました。よろしくお願いします。

今まで業界では応用地質学会で色々と活動させて頂いたものの、協会では昨年度の監事が最初で殆ど未経験の状態であります。微力ながら協会の発展のため精一杯頑張っていく所存です。皆様のご指導ご鞭撻をお願いします。

自己紹介

学生のときからずっと仙台に住んでおります。それで皆さんから「東北の人間だと思っていた」といわれることが多いのですが??。昭和25年12月、長野県の松本で生まれ、高校卒業までその松本でのんびりと育ちました。

松本という町は、日本の屋根・北アルプスが西側に聳え立ち、東側の美ヶ原などの山並み（西側が3,000ｍ、東側が2,000ｍ程度）に囲まれた標高5〜600ｍの盆地にあり、歴史的遺構としての松本城（国宝）が自慢という都市です。この松本城は、地元（市・県）では世界遺産に登録したいということで活動しているようです。また今年の大河ドラマ「風林火山」は、本拠は甲府なのですが、山梨県から長野県一帯が舞台ということで、どこに行っても風林火山のノボリ旗が立っています。

さて昭和45年、大学に進学して仙台に来ました。当時、長野県から仙台に進学する生徒は松本・長野含めかなり多かったように記憶しております。そのまま仙台で就職し、会社を替わっても仙台で生活を続けることとなり、以来37年になります。

趣味といっても人に自慢できるようなことはありませんが、時おり山歩きをしております。地質屋ですので山を歩くのは商売なのですが、沢だとか藪だとか人の行かない所を熊のように歩く地質調査とは違って、のんびりと尾根歩きを楽しむことをしております。といっても最近はめっきり山を歩く機会も少なくなりました。

最近では、7月のはじめに山形の月山まで出かけてきました。月山は花の山といいながら下手な写真を撮ってきました。

技術委員会について

調査業協会の技術委員会の仕事は、地質調査技士資格の試験・更新に関わる活動、会員の技術力の向上を目的とする講習会の開催、および一般・発注者向け研修などが主な活動であり、協会の技術力に関わる部分を受け持っております。これらの活動のため、当委員会は企画部会、検定部会、研修部会の3部会でそれぞれ活動しています。

5月に技術委員長に選任されて最初の技術委員会の仕事は、平成19年度地質調査技士資格検定試験の事前講習会と検定試験でした。といっても、実際のテキスト作成・講習会開催・試験の実施といった仕事は3部会の委員全員で進めておられ、メンバーのパワーを感じることができました。

今後、今年度も地質調査技士資格更新講習、若手セミナー、対外研修あるいは全地連技術フォーラムへの参加など、年間を通して委員会として主催する行事が色々と計画されております。委員の皆様と共に活動を進めて行きたいと考えております。

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理事・広報委員長就任のご挨拶

このたび、東北地質調査業協会理事および広報委員長を仰せつかりました応用地質（株）東北支社の曽根でございます。今年の4月に札幌より転勤してまいりました。

早速ですが、自己紹介をさせていただきます。

1. 出身地：生まれ（1952年7月18日）は北海道真狩（まっかり）村です。真狩村は人口2400名程度の大いなる田舎です。我が故郷の真狩村は北海道の道南に位置します。名峰・「羊蹄山（ようていざん）」の南麓の村です。羊蹄山は、別名・「蝦夷（えぞ）富士」とも呼ばれ、手前味噌ですが富士山にも匹敵するほど大変に美しく雄大な成層火山の山です。また、近くには、最近、オーストラリアからの観光客でにぎわう「ニセコアンヌプリ（通称:ニセコ）」があります。一方、南に車で20分程度走りますとサミット開催予定地となりました「洞爺湖」があります。地元の有名人としては、作曲家の「八洲秀章」と歌手の「細川たかし」がおります。北海道に行く機会がございましたら是非、お立ち寄りください。
2. 趣味：スポーツ大好き人間です。野球少年でした。現在はメタボリック症候群の典型であり、その面影はございませんが、子供の頃はピッチャーで4番？でした。現在は、過去の栄光を胸に、庭での花いじり（ガーデニィング？）を大いに楽しんでおります。
3. 得意分野・専門：「せん断試験における岩石の破壊過程に関する研究」と題する論文で学位を取得いたしました。したがって、岩石力学・岩盤力学が得意分野ということになります。
4. 応用地質での経歴：応用地質には昭和58年に入社しました。以来、地盤工学研究所（浦和）に勤務し、平成元年に東北支社（仙台）、平成9年から中部支社（名古屋）、平成14年から札幌支社に勤務いたしました。今年再び縁がございまして、東北支社に戻ってまいりました。入社以来、地盤工学研究所では、地盤物性を評価するボーリング孔を利用した試験機の研究開発（孔内せん断試験機、孔内打撃応答試験機）、東北では、トンネルの健全度評価専用車（地下レーダー探査による診断車：通称、ラピダス）の開発、熱赤外線を活用した調査手法の研究（吹付けの斜面、トンネル覆工の表面剥離評価）などを担当しました。道路斜面やトンネルの点検で道路防災ドクターや防災専門員としても従事いたしました。
5. 好きなことば：「一燈を提げて暗夜を行く。暗夜を憂うること勿れ。只だ一燈を頼め。」（佐藤一斎）。「これもまたよし」（松下幸之助）などです。

最後に、最近、考えておりますことを記したいと思います。我々の業界は先が見えない状況にありますが、もっと自信を持っても良いと考えております。我々の業界(各地区協会)では、地域ごとの地質や地盤に精通した技術者を配して社会資本の構築や自然災害などに際して最前線での社会貢献に取り組や地盤に精通した業界は、他にございません。言い換えますと、我々の業界なしには社会の歯車は廻らないと思います。すなわち、我々の業界や技術なしには、安全で安心できる国土形成は出来ないと思います。このことは、我々が強く自負すべき点であると考えております。我々業界は、社会にとって欠くことのできない業界であると考えます。最新の技術の習得や研鑽に、継続的かつ地道に取り組む必要がありますが、我々の業界の将来は明るいと信じております。

このような思いを胸に、東北地質調査業協会の益々の発展のため、広報委員長として我が業界のアピール、さらには社会的認知度アップに向けて、微力ではございますが、少しでもお役に立てるよう全力で取り組む所存でございます。今後とも、皆様のご指導、ご鞭撻のほど何卒よろしくお願いいたします。

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